耐震診断

阪神・淡路大震災以降、各地で地震も多く、住まいのリフォームとして耐震補強を行う方が増えてきています。これは柱や壁など住宅の構造部材を強化することで、大地震なの災害でも住居が崩壊しないように補強することが目的です。各自治体が奨励していることもあって、関心度が高いリフォームです。
住宅のリフォームというととかく、日常の使い勝手、見栄えを重視しがちです。日々の生活に接する部分ですので、考え方、気持ちとしては当然です。

しかし、使い勝手重視のリフォームの前に、お住まいの構造部分に問題が無いか見直すべきだと考えます。高額なリフォームを施しても、基本の部分がきちんとしていないと、災害時に無に帰するばかりでなく、ご自身の身にも危険が降りかかります。
このようなことを考えると、耐震性を犠牲にするような誤ったリフォームは言語道断ですが、見栄えを良くする前にまずご自宅の耐震性を知ることが必要だと思います。そのためにはリフォームの前に耐震診断を受けるべきではないでしょうか。
耐震診断を行うことで、自宅の弱点が判明すれば、その部分を補強することで耐震性を高めることができます。

耐震補強の業者

住宅の耐震診断、耐震補強は住宅の骨格である構造部分に関わる仕事ですので専門家でないと難しい仕事です。住宅の構造を理解し、しっかりした技術をもったリフォーム業者はさほど多くないのが現状です。住宅つくりのベテランの大工さんでも、補強工事の経験のある人が少ないこと、また一級建築士でも木造住宅の耐震診断を行っている人は限られています。
実際に耐震診断、耐震補強をリフォーム業者に依頼する場合は、自治体などの公的機関に相談したり、業者団体などが認定する有資格者であり、経験豊富な業者を選ぶことが大切です。
悪徳業者の手口として「無料、耐震診断」と言って、訪問することがあるようです。しかし、耐震診断、耐震補強は、専門性の高い、高度な技術が必要な業務です。
耐震診断をきちんと行える業者に、診断を依頼することは、その耐震診断の調査によって、あなたの住宅の詳細を理解したことになります。その上で適切なアドバイスをしてもらえますので、お住まいのホームドクターになっていただけるはずです。

壁の補強

の補強は闇雲に行っても効果的ではありません。耐震診断の結果に基づいて的確な位置に補強する必要があります。壁の補強方法には大きく分けて3つの方法があります。梁と土台の間に筋交いを入れる方法、柱と柱の間に構造用合板を入れること補強する方法、現在の開口部を減らして、壁を増やす方法などです。

土台の改善

腐朽で土台が痛んでいる場合、土台の取替えや根継ぎを行う必要があります。工事の時には合わせて防腐、防蟻処理を行うべきです。また最近は湿度調整のために竹炭のマットを敷くことも多いようです。

接合部の補強

と基礎の接合部は非常に重要で、震災時には柱が基礎から抜けてしまうほぞ抜けによる被害も多くありました。特に壁を強化した場合、ほぞ抜けが起きやすくなりますので、壁の強化を行ったときには、合わせて接合部の補強も行うことが望ましいです。
接合部の補強にはホールダウン金具を用いて、基礎と柱を締結します。壁の中に金物を収める内付けの場合、壁を壊して設置する必要があります。外付けは壁を壊す必要がないため、工期・費用とも安くできますが、見栄えは内付けにはおよびません。

基礎の補強

現在の基礎のコンクリートが無筋の場合、その周りを鉄筋入りのコンクリートの基礎で覆うことで補強するやり方があります。ひび割れの補修でエポキシ樹脂をクラック部分に注入する方法があります。一体性は上がりますが、強度が向上するものではありません。

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